石川新一郎ワシントンからの伝言！時系列で要約まとめ！(1/1-)

1. ペンスは自分の最高の引き際は1/6で、1/20までトランプが再選するために最善を尽くすと話している。次の大統領選には出馬しない。
2. 明王朝のレッドドラゴングループはディープステート。中国の支配から完璧に排除された。ある伯爵もいなくなり、CCPの主役は習近平のみ。手術は事実。
3. 2021年に、ケネディJr.の現況をトランプが発表する。
4. 12/29に米国議会が中国のウイグル族への人権侵害として設定するにあたり、ウイグル族が強制収容された事実を日本政府が米・英へ提供した。日本は中国・米の二股外交を辞める決断をしたと米国側は理解。
5. 2021年は、司法・立法・行政すべてにわたり、あらゆることが刷新され、国連加盟国以上（独裁国家・共産主義国家は除く）で同様に行われる。
   ・司法：再教育システムにより再度司法として独立した機関として動く
   ・立法：ある発表後、再選挙
   ・行政：あるルールにのっとって業務推進するため、行政もそれに沿った形に変更される。金融システムも根幹から変わる。ハッキング不可。
6. 2021年国連加盟国が増える。台湾は国連に加盟、国として認められる。
7. CCPがタリバンに資金提供していたことの機密解除が行われた。（メディアはフェイクニュース扱い）ロシアは無関係。アフガニスタン政府は中国人スパイを10人以上拘束した。
8. オバマが自身の運営会社「ワールドビジョン」からタリバンに資金を渡していたことが公表された。（上院は公式に発表）
9. 米大手マスコミはCCPから豪華な旅行・食事接待を受けていた（ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、CNN、バイデン夫婦等）。
10. 1/6に共和党議員が立ち上がれないようマコーネルは画策している。
11. ウクライナ議員（親ロシア派）が再度バイデン親子・当時の政権との不正疑惑を告発したが、これはプーチンからトランプへのプレゼント。
12. 2020年10月1日、アメリカ連邦共和国を正式に宣言。
13. デクラスのための放送システムは闇側から破壊されることはない。実態組織はない。その際インターネットは使用可能。

1. ウイグル族のジェノサイドに関する資料は、安倍政権下の日本政府が米国に渡した。その後菅政権下の許可のもと、議会が使用。
2. 1/1のCCP・DSに関する情報を修正。
   1900年にレッドドラゴンが八卦の秘密結社を装った。その後義和団の欄を仕掛け、イエズス会・ロスチャイルドを中国から排斥しようしたが失敗。20世紀にロスチャイルドは中国全土を支配。その後ロスチャイルドデヴィッドルメー、ロスチャイルド男爵らがCCPのDSの中心であった。現在はすべて排斥、習近平のみ。ヒトラーはロスチャイルドの工作員の一人。
3. ケネディJr.が死亡前に残したメッセージ「2020年に戻ってきます」。ニコラテスラの技術で考えれば解決する。
4. デクラスの発表は2020年11月中旬までを予定していたが、時間をずらした。2021年前半に起きるようにセットした。ニコラテスラの技術もタイムラインがセット。
5. ニコラテスラの技術はトランプの叔父にすべて引き継がれた。
6. イギリスがEU離脱が計画遂行のための条件の1つであった。2020年12月31日にEUとの新しい協定が予定通り施行された。

1. 米国司法は腐ってしまった。大統領令13818を発令する時が来た。
2. エプスタインは存命。司法取引をした。
3. 2018年9月の大統領令により外国の介入を助けたと認定されれば逮捕される。（ザッカ―バーグも会社・個人の財産没収されるだろう）
4. ANTIFA/BLM（ジョージソロスから資金提供を受けた）が過激化している。資金は途絶えたが動ける資金はあるのでまだ要注意。
5. 1/2に伝えた中の「ある再評価」とは「RV」。グローバルなリセットとは「GCR」のこと。

1. トランプ大統領が大統領になった時の初期メンバーが戻ってきた。最強の陣営が整った。
2. トランプ大統領はワシントンに1/6に集まろうとツイートした（消去された）が、その後重要なメッセージをツイートした。1/6には大量の証拠が開示されることになる。
3. 今までのメッセージは2つに要約できる。
   ・重要な機密解除が行われる（トランプ大統領再選後、数日以内に起こる）
   ・新たな金融システムが実施（機密解除後、ある宣言の下実践、米国から開始し、ほとんどの国で実施される）

1. トランプ大統領は勝つ。ペンスなんてどうでもよい。
2. バイデン・ハリスは大統領になる資格がない。憲法に記載されている。
3. 1/6の暴動は、警察が議会になだれ込みトランプ大統領のために集った集団が危険なやからだとさせたため。先導したのはANTIFAの数名。
4. トランプ大統領が勝った後のタイムラインは少し早まった。
5. トランプ大統領が勝つまで数日かかる。1/15~18の間に決着。

1. ケネディJr.は生きている。CIA長官も生きている。Wikiリークス創設者も生きている。エプスタインは終身刑だが生きている（情報提供しており軍事裁判に出てくる）
2. NSAから連絡があり、日本時間1/18までにすべて終了する。15日前後から始まるか早まるかもしれない。
3. トランプ大統領は1/8 0時（日本時間14時）に次の段階（RED 5）に入ったとメッセージで伝えてきた。
4. 大きな動きは日本時間1/17中に始まる。

1. 石川氏に渡した3通の手紙が開封されるまで3か月程かかる。
2. トランプ大統領がテキサスに入った理由：
   ①テキサスの特徴・・・はメキシコから独立し連邦政府に加わった州で、国として独立できる力があり、憲法への強い意志がある。しかし州知事が進めるニューグリーンディールはビジネス上脅威、CCPの資金が入っている。副知事は独立を考えている気概のある人。
   ②弾劾により逮捕される危険、軍力のあるテキサスに避難。ペロシは恐れて焦って弾劾しようとした。
3. トランプは敵をとことん泳がせて鰐をあぶり出した。1/6の暴動もすべて知っていた。ペロシらのノートPCを奪還し、さらに有効な情報を手に入れた。
4. ラトクリフレポートも正式に議会提出された。選挙に外国勢力の介入があったこと、激戦州の集計不正があったことが示された。1/11から双方の花火が散る。

1. 日本時間1/11（月）14時以降、次のステップ（RED 6）に移行可能になった。
2. 1/11~20の間はデクラスの緊急放送はない。大統領から米国民に対して大統領令についての説明が行われる。デクラスは就任後数日以内。
3. 大統領就任式は新共和国となって（2019年10月）から初の就任式。

1. 1/10に大統領はペロシ家族・ラスベガス襲撃事件についての機密文書解除を発令した。

1. ワシントンタイム1月14日午前0時以降、緊急放送が入る。
   11日からの活動の説明、大統領令発動の説明について。
   米国全体のみで世界中ではない。世界の主要都市へのメッセージも入るかもしれない。
   機密解除は、トランプ大統領就任後、数日以内に世界中に行われる。
2. 1/11ワシントンDCの緊急宣言に承認。1/24までの就任式に起因した緊急事態のため支援要請。

1. 初回の緊急放送は米国民の安全が確保されてから間もなく開始。
2. 今後映画のようにまとめられた映像を見られる時が来る。題名は「地上の最後の光と闇の戦い」。
   ・序章：すべての闇は地上に広がった
   ・第1章：地上の民のために光は闇を照らす機会をうかがった
   ・第2章：1954年、アイゼンハワー大統領が光への裏切り。暗黒時代へ。
   ・第3章：闇から一途の光。1963年ケネディ大統領とともに消え去った。
   ・第4章：光が立ち上がる機会を得た。1999年5月ある勢力との協調。最後の戦いの始まり。
   ・第5章：トランプが約束通り動き出した。2017年から地上の闇を葬り去る作戦開始。
   ・第6章：2020年12月、光は地上以外の闇をすべて葬り去った。
   ・第7章：2021年、地上で光はすべての闇を葬り去る（未来）
   ・第8章：人類は地上で新たな新時代へ（未来）

1. 緊急放送は、日本時間1月17日14時以降、72時間以内に行われる。

1. 軍事作成上、真実を伝えられず申し訳ありません。バイデンは株式会社アメリカとして最後の就任式のショーをした。
2. 新共和国は別の場所で動いている。デクラスを実行する作戦を開始
   →デクラス＋GESARAと訂正（1/23）
3. 近いうちに1通目の封筒が開封される。
4. バイデンは米軍の支持を受けていない。軍人の辞職と再入隊辞退が起こる。今後悪化するだろう。
5. バイデンはウクライナからの重罪の刑事告発で指名手配されている。

1. 1871年政府のクーデターにより、憲法を書き換え、新しい合衆国法人（株式会社アメリカ）にした。
   ・市民は会社の所有物となり、出生証明書を奴隷財産債として販売開始。
   ・ワシントンDCは外国統一国家に。
   ・バチカンからの百官により設立、国民を支配
   ・バチカンからの融資を受けるため仲介取引をした時、ロンドン銀行を経由
   →DCコロンビアの全財産を外国法人であるDCの企業体に譲渡した。
2. ホワイトハウス・議事堂が外国の土地の主権国家の上に立っているため、そこでは米国の大統領になれないことをトランプは理解。ワシントンを離れた。
3. トランプがホワイトハウスを離れた後、DCはロックダウン。理由は外国の支配者がアメリカを支配するのを阻止するため。
4. GESARA法がいよいよ開始。DS側の政権には適応されないため、政府が総辞職を始めた。

1. 金本位制・量子コンピューターシステムについての詳細説明

1. 状況の変化があり、タイムラインが変わった。
2. 軍事作戦などのため正確な日時は伝えられないが、デクラスの開示に移行

1. 機密情報開示が行われ、世界200か国以上で放送される。
2. 機密情報開示とほぼ同時にGESERA法が発表される。
3. GESERAの基本20条項を公開（以下）。アメリカのGESERA法を遵守して各国も条項を発表する予定。中央銀行の未来も近い未来に終わる。
4. 日本も2月～3月の早い時期にGESERA法を発表予定。日本はベーシックインカムのシステムから取り入れていくと思われる。120日以内に議会選挙を実施。
5. 2月のどこかでトランプ大統領に合う。3月にはジョン. F. ケネディに会える。今まで亡くなっていたと思われていた多くの人が表に現れる。

GESERA法基本20条項 （世界経済の安全保障と改革法）

1. 違法な銀行および政府による活動に由来するすべてのクレジットカード、抵当、銀行債務の取り消し
2. 所得税の廃止
3. 国税庁の廃止（国税庁の被用者は米国財務省の国内売上税部門に移動）
4. 政府の歳入となる日常不可欠ではない新品のみに課される一律17％の売上税の創設（例：食糧と薬、中古品には課税されない）
5. お年寄りの社会保障給付の増額
6. 法廷と司法の憲法への回帰
7. 改変された称号、貴族階級の元来の状態への復帰
8. GESARAの公式発布後、120日以内の大統領および議会選挙の創設。
   暫定政府は非常事態を収拾し、憲法に則った法制下に復帰
9. 選挙の監視と特定の圧力団体による非合法な選挙活動の防止
10. 金銀プラチナといった貴金属に資産担保された米国虹色通貨の創設
    フランクリン・ルーズベルトによって1933年に開始された米国の破産状態の終結
11. 米国運輸局による家畜資産債権としての米国出生証明の売買の禁止
12. 憲法に則った米国財務銀行システムの開始
13. 連邦準備銀行制度の廃止
    連邦準備銀行発行の紙幣が金融システムから完全に排除されるまでの1年間は、移行期間に限って連邦準備銀行制度は米国財務省の補助的手段として運用される
14. 金融上のプライバシーの回復
15. 憲法のもとでのすべての裁判官と弁護士の保持
16. 世界各地における米国軍隊の侵略的活動の中止
17. 世界全体における平和の達成
18. 人道目的のために集積された莫大な額にのぼる前代未聞の資産の放出
19. 安全保障上の理由という見せかけの理由によって公開を制限された6000以上にのぼる特許技術の利用可能な状態での公開（フリーエネルギー機器、半重力技術、音波機器など）
20. 現在および将来にわたる地球上でのあらゆる核兵器の廃絶